ROEとは?経営判断にどうやって使われる?徹底的に解説します!

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    みなさんはROEやROAという言葉を聞いたことはありますか?
    ROEやROAは経営上でとても重要な指標です。

    筆者である私も経理を始めて間もない頃、聞いたことのない言葉ばかりで困惑していました。この記事を読んでいる方も同じではないでしょうか。ROEやROAという言葉を聞いたことはあっても詳しくは分からないという方も多くいらっしゃるでしょう。

    この記事で詳しく解説していくので、しっかりと確認してマスターしましょう!

    ROEとは?どうやって計算するの?

    まずはROEの基本について解説します。ROEは投資からも重要視され、ROEが高くなると株価も上がりやすくなります。

    ROEはなんの略?どういう指標?

    ROEとは、Return On Equityの略で、自己資本利益率を指します。株主が拠出した資本(自己資本)を利用して、どの程度の利益を上げているかを示す指標です。

    ROEの計算式

    ROE(%)=当期純利益 ÷ 自己資本×100

    会社の資本は、自己資本と他人資本に分かれます。

    自己資本は株主から調達した資金や会社が企業経営活動から獲得した利益の留保額から構成され、返済する必要がない会社の資産です。資本金・法定準備金・剰余金などの合計で構成され、株主の持分にもなります。貸借対照表の純資産から少数株主持分と新株予約権を除いた金額が自己資本です。

    それに対し、他人資本は金融機関などからの借入金や社債などで調達した資産を指します。

    つまり、自己資本を効率的に利用して利益をあげられたのかどうかを判断するための指標がROEなのです。

    ROEを計算してみよう

    次の2つの例から、どちらがより効率的に利益を上げているのかを考えましょう。

    A社:当期純利益10億円 自己資本100億円
    B社:当期純利益4億円 自己資本20億円

    純利益だけ見ると、A社の方がB社よりも利益を出していることになりますね。

    では、ROEだとどうなるでしょうか。上の計算式に当てはめると、

    A社:10億÷100億×100=10%

    B社:4億÷20億×100=20%

    B社の方が圧倒的に効率よく利益を出していることが分かります。

    株主は、同じ金額を投資するのであればB社の方がリターンが大きいと判断します。ROEが高いほど株主からの評価は高くなります。

    ROEは利益が多い少ないだけではわからない効率性を判断することができるのです。

    上場企業のROEの目安は?

    せっかくROEを計算できるようになっても、出てきた数字が高いのか低いのか判断できなければ意味はありません。

    目安としては、5%以上ならば及第点、10%以上ならば投資価値あり、15%以上ならば優良企業と言えます。皆さんの勤めている会社はいかがでしょうか?

    日本の上場企業の平均ROE

    2019年11月に発表された経済産業省の資料によると、日本の上場企業のROE平均は9.4%です。年々上昇していますが、欧米やアメリカと比較するとまだまだ低水準です。

    日本:9.4%
    米国:18.4%

    欧州:11.9%

    日本が欧米と違って、内部留保を貯め込みがちなのでROEが低くなる傾向があります。(内部留保は自己資本の一部とみなされます)

    内部留保が大きい日本は想定外の対応できる状態であるとも言えます。それに対し欧米は内部留保は少なめで設備投資などへ積極的に資本を回しているのです。

    参考資料:https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/sustainable_kigyo/pdf/001_05_00.pdf

    業種別の平均ROE

    経済産業省が発表している2019年企業活動基本調査速報によると、ROE平均値が高い業種・低い業種は以下の通りです。

    トップ3
    1位 サービス業:14.3%
    2位 卸売業:10.7%
    3位 情報通信業:10.2%

    ワースト3
    1位 クレジットカード業・割賦金融業:2.6%
    2位 鉱業、採石業、砂利採取業:3.5%
    3位 学術研究、専門・技術サービス業:4.8%

    異業種や全体の平均と比較するよりは同業種と比較する方が有効でしょう。

    決してROEの平均値が高い業種が優れているということではないので注意してください。

    参考資料:https://www.meti.go.jp/statistics/tyo/kikatu/result-2/h2019sokuho.html

    ROEと財務レバレッジの関係

    ROEが高いほど投資価値があると判断されると前述しましたが、注意点があります。「財務レバレッジ」です。

    財務レバレッジとは、自己資本に対する他人資本の割合を示す負債比率のことを指します。

    負債÷自己資本または負債÷総資本で計算することができます。

    もともとレバレッジとはテコの原理を指します。テコを使えば小さな力でも重いものを持ち上げられることから転じて、経済の世界では借入金や社債などを利用して投資をすることで利益率を高める方法をレバレッジと呼びます。言い換えると、手持ち資産に対する借金の比率が高ければ高いほどROEが上がるという意味です。

    文字だけだと難しいですね。以下の例を考えましょう。

    A社:他人資本30億円 純資産30億円 純利益9億円

    B社:他人資本0円 純資産50億円 純利益5億円

    ROEは純資産÷純利益×100で算出されるので、

    A社のROEは30%、B社のROEは10%となります。ROEが高い方が投資価値が高くなる、と解説したのでA社の方が投資価値が高いように思われるかもしれませんが、実はここに落とし穴があります。

    A社は他人資本が純資産と同じだけあるのに対し、B社は無借金経営です。借り入れは決して悪いことではないのですが、ROEだけで判断するのは難しいということを理解していただけばと思います。

    ROEの分母は自己資本のため、他人資本が多いと総資本に占める自己資本の割合が低下します。そのためROEが高くなるのです。常に借入に頼っていて自己資本が小さい企業は経営上問題がありますので、ROEを見るうえでは、他人資本の内訳も確認するようにしましょう。

    ROEとセットで覚えよう!ROAとは?

    ROEに似た指標として、ROA(Return On Asset)という指標があります。総資本利益率を指しており、計算式は以下のようになります。

    ROA(%)=当期純利益 ÷(純資産+負債)×100

    ROEが当期純利益と自己資本の割合であったのに対し、ROAは当期純利益と総資産の割合になります。

    総資産とは、純資産も負債も含めた全ての資産を指します。負債も考慮した数値であることがROEとの大きな違いです。経営分析にはこの2つがセットで使われます。

    ROAの目安として、5%以上ならば投資価値ありと判断されます。

    ROEとROAのバランスは以下の通りです。

    ROEが高く、ROAが低い場合=大きな負債を抱えており倒産リスクを持っている可能性がある

    ROEが低く、ROAが高い場合=財務レバレッジを活用できていない可能性がある

    ROA』についてもっと詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

    “ROA”とは?仕事で使える経営分析について詳しく解説

    まとめ

    ROEは当期純利益と自己資本の割合を表す指標です。利益だけではなく、どれだけ効率よく利益を上げられたかが分かります。日本の上場企業の平均は9.4%ですが、業種によって差があるので同業種同年度のROEと比較するようにしましょう。自社の株価にも影響があります。

    ROEが高いからといって一概にポジティブになるのではなく、他人資本との比率にも注意して正しく判断できるようになりましょう。